小学校の選択時に、初めて公立か私立のどちらがよいのか?ということを悩みました。
その時の比較については、別記事にまとめておりますので、そちらを参照ください。
ここでは、私立を選択したらどれくらい費用がかかるのか?ってことをざっくりまとめておきます。
数値は、文科省の統計データから引用してますので、詳細が気になる方は、そちらをごらんください。
幼稚園でかかる費用
年間の学習費総額を見ると,公立幼稚園では22万4千円,私立幼稚園では52万8千円となっています。
公立 | 私立 | |
学習教育費※1 | \120,738 | \331,378 |
学校給食費 | \19,014 | \30,880 |
学校外活動費※2 | \83,895 | \165,658 |
総額 | \223,647 | \527,916 |
※1:学校教育のために各家庭が支出した全経費
※2:自宅学習や学習塾・家庭教師、体験活動や習い事などの経費
学校外活動費ってなんで差がでるのかよくわかりませんね。
HiroPaPa家は、2号認定の認定こども園でしたので、32,800円/月が自治体で決められた負担額で、園独自費用として5,000円/月が加算されました。
計算すると、453,600円/年です。
あと、延長保育費やらクラブ活動費やらが必要となるので、実質私立と同じくらいになったでしょうか。
1号認定、2号認定の話は、以下の記事をごらんください。
ただ、幼稚園部の費用は、2019年10月より無償化されているので、今はもう少し負担軽減されていることになりますね。
幼稚園、保育園、認定こども園の違いについては、こちらを参考にしてください。
小学校でかかる費用
年間の学習費総額を見ると,公立小学校では32万1千円,私立小学校では159万9千円となっています。
公立 | 私立 | |
学習教育費※1 | \63,102 | \904,164 |
学校給食費 | \43,728 | \47,638 |
学校外活動費※2 | \214,451 | \646,889 |
総額 | \321,281 | \1,598,691 |
※1:学校教育のために各家庭が支出した全経費
※2:自宅学習や学習塾・家庭教師、体験活動や習い事などの経費
なんと、5倍も違います・・・。私立の学習教育費約90万の半分強が授業料です。
学校外活動費の内訳をみても、私立の方が塾費にお金をかけているという結果になってます。
HiroPaPa家は公立なので、とても親孝行な娘です・・・。
中学校でかかる費用
年間の学習費総額を見ると,公立中学校では48万8千円,私立中学校では140万6千円となっています。
公立 | 私立 | |
学習教育費※1 | \138,961 | \1,071,438 |
学校給食費 | \42,945 | \3,731 |
学校外活動費※2 | \306,491 | \331,264 |
総額 | \488,397 | \1,406,433 |
※1:学校教育のために各家庭が支出した全経費
※2:自宅学習や学習塾・家庭教師、体験活動や習い事などの経費
3倍違います。私立の学習教育費の内訳で大きいのは、授業料約43万円、学校納付金等約31万円で、全体の7割弱を占めます。
学校外活動費の内訳をみると、補助学習費(塾?)が公立の方が高くなっているのが以外でした。
高等学校(全日制)でかかる費用
年間の学習費総額を見ると,公立高等学校では45万7千円,私立高等学校では97万円となっています。
公立 | 私立 | |
学習教育費※1 | \280,487 | \719,051 |
学校外活動費※2 | \176,893 | \250,860 |
総額 | \457,380 | \969,911 |
※1:学校教育のために各家庭が支出した全経費
※2:自宅学習や学習塾・家庭教師、体験活動や習い事などの経費
2倍違います。
学校教育費を見ると,公立高等学校では,「授業料」及び「学校納付金等」の支出が3割弱であるのに対し,ここでも私立高等学校では6割強となっています。
幼稚園から高等学校までの学習費総額
公立と私立で一番乖離が大きくなるのは、小学校ですね。
6年間あるとはいえ、かなり差てます。
先進国の中でも、教育費に公的資金が使われる割合が低いと言われている日本です。
この度の教育費無償化で、少しは改善されるのでしょうが、まだまだ、教育費が家計を圧迫する時代は継続しそうです。
まとめ
年間の学習費用
- 公立幼稚園では22万4千円,私立幼稚園では52万8千円
- 公立小学校では32万1千円,私立小学校では159万9千円
- 公立中学校では48万8千円,私立中学校では140万6千円
- 公立高等学校では45万7千円,私立高等学校では97万円
- 高校までの総額で一番乖離がでるのは小学校
- 教育費無償化で少しは改善されるが、家計における教育費用の負担割合は依然大きい